長崎県議会 2022-03-17 03月17日－02号
障害者スポーツは、障害に応じて競技規則や実施方法を変更したり、用具等を用いて障害を補ったりする工夫などがされており、一般の競技スポーツのルールの中で実施することには難しさがあります。 まずは、交流の取組を継続しながら、どのようにすれば一般競技スポーツにおいても障害者と健常者の交流が進むかを、県スポーツ協会などの競技団体と検討してまいりたいと考えております。
障害者スポーツは、障害に応じて競技規則や実施方法を変更したり、用具等を用いて障害を補ったりする工夫などがされており、一般の競技スポーツのルールの中で実施することには難しさがあります。 まずは、交流の取組を継続しながら、どのようにすれば一般競技スポーツにおいても障害者と健常者の交流が進むかを、県スポーツ協会などの競技団体と検討してまいりたいと考えております。
大会の開催まで１年を切り、交流大会の競技規則や開会式・閉会式、各種イベントの概要を定めた開催要領の策定へ向けて取り組むなど、着々と準備が進んでいることと思います。
ですので、さまざまな代替案、例えば仮設で対応できるもの、あるいは競技規則基準を柔軟に取り扱っていただいて何とかしていただけるものもあろうと思います。
また、橿原公苑の陸上競技場はサブグラウンドが整備されていないことから、日本陸連競技規則によると第一種の大会が開催できないことになっていますが、これをどうするのか。陸上競技場は、二〇三〇年に開催が予見される二巡目の奈良国体の開会式や閉会式の会場となる可能性も高く、その観点からも、どのような施設整備をするのか、大きな課題と言えます。
◎中嶋 文化スポーツ部管理監 １点目ですが、市町の競技施設の補助金につきましては、まず、国民スポーツ大会の会場として競技規則に適合させるために必要な施設の整備につきましては、補助率２分の１で、補助額の上限が１億円です。そのうち県内に競技施設がない、例えば弓道などの特殊競技施設と言っているものについては上限がなく、補助率３分の２で補助することとなっております。
教員が審判員等の資格取得をすることは、大会運営において有効であり、競技規則に精通するだけでなく礼儀やマナー、ハラスメント対策なども身に付けられ、部活動の指導にも生かされると考えている。審判員や競技役員の養成については、スポーツ協会も重要な課題と捉えており、国体の開催に向けて、審判員等を養成する事業を検討していると聞いている。
ワールドスキルズの競技規則によると、職種の種類は、公式職種やデモンストレーション職種のほかに、大会開催国職種、プレゼンテーション職種、エキシビション職種があるので、規定は大変厳しいようであるが、技能五輪自体に対して認知度の低い一般県民への訴求効果もあり、ものづくりの愛知にプラスとなる職種を提案してほしいがどうか。
◎小林 健康体育課長 夏は、試合や練習に限らず、中学生・高校生のスポーツ大会や部活動が盛んになる時期でもあることから、競技規則などにこだわらず、選手や審判に適切に水分を補給させることや会場の換気などを呼び掛けたところである。今後も引き続き､一層の工夫を凝らし､熱中症予防の情報発信に努めるとともに、競技の特性や当日の気象なども踏まえた柔軟な対応について、関係者を交え検討してまいりたい。
◎中嶋 県民生活部管理監 １点目、それから３点目の正規視察にかかわることですが、現在、県として内定しております競技会場地につきましては、当然、競技規則や施設の基準を満たした施設として選定しておりますので、基本的には、正規視察による場所の変更はないと考えております。
実施競技につきましては、現時点、平成29年度において日本障がい者スポーツ協会が定めております競技規則に基づきまして、個人が６競技、団体が７競技の合計13競技を実施することといたします。また、競技運営につきましては、競技運営主管団体欄に記載のある団体が市町と連携しながら主体となって運営することが承認されたところでございます。
また、委員御指摘の天井の有効高につきましては、各種競技の競技規則を参考に計画しております。このうち必要とされる天井高が最も高い競技が新体操で、競技規則では１４メートル以上とされており、この基準を満たすよう、新県立体育館のメインアリーナ、サブアリーナとも天井の高さを１４メートル以上にする予定でございます。
具体的には、競技団体の要請に基づきまして、例えば、老朽化に伴い整備が必要となったり、あるいは競技規則の変更に伴って規格外となったことで新たに整備が必要となったものなど、理由はさまざまございますけれども、いずれも選手たちが共同で使うもので、高額なものであるために、競技団体独自では整備することが困難なものについて県で整備して競技団体に貸与をするという形で行っております。
少年野球場につきましては、紹介がございましたけれども、一般用に比べて、かなり小さいことがございまして、高齢者でありますとか女性がレクリエーションや練習用として利用することが可能でございますけれども、競技規則がかなり細かく分かれておりまして、野球場の広さ、投手板からのホームベースの距離、塁間の距離などについては、小学生、女子、高齢者などでそれぞれ異なっているということでございますので、少年用球場は女子
県内のスポーツ施設の現況につきましては、各競技団体からのヒアリングや市町村からの要望などを通して把握しておりまして、べにばな国体時の施設の老朽化への対応や最新の競技規則への対応などの課題があると認識をしているところでございます。 県のスポーツ推進計画においては、スポーツ施設の整備のあり方に関して、地域住民が楽しく安全にスポーツに親しむための地域スポーツの施設は市町村が整備するものとしております。
日本水泳連盟の認定大会は、競技運営として、日本水泳連盟が定めたオープンウオータースイミング競技規則やオープンウオータースイミング競技に関する安全対策ガイドラインの遵守を原則とした大会であり、大会の開催に当たっては、日本水泳連盟スタッフによる水質も含めた全体の確認のもとで開催をされております。
そして、サブアリーナが、現在の県立体育館と同じ規模の1,000平方メートルということですが、実は、そうした規模のところで大会を行ったことがあるのですが、とりあえず２面のコートはありますが、本来の競技規則からして、１面しかつくることができないのです。
来年３月の第１回大会の開催に向けまして、必要な予算の確保への取り組みとともに、コースや競技規則等をまとめましたテクニカルガイド、こちらは国際大会に求められるものでございますが、このガイドの作成に向けまして地元住民等への説明やコースの安全確保等に係る関係機関との協議など、協力して行っております。
屋内スポーツの拠点として、競技規則にかなった常設の柔道場、剣道場やトレーニング室などを整備し、武道競技を中心としながらも球技など多目的に利用できて、全国規模の大会が開催できるアリーナを有する施設としたいと考えております。
具体的には、競技団体が定めます競技規則や国体の競技施設基準等に適合させるための整備を対象といたします。なお、この競技施設基準には、施設整備に合わせて実施いたします段差解消とかのユニバーサルデザインに配慮した整備も含めることといたします。次に、補助率につきましては、対象経費の２分の１、補助の上限額につきましては、１施設１億円を考えております。
昭和60年に本県で開催されたわかとり国体から30年が経過いたしましたが、県内の競技施設の老朽化が著しく、また競技規則の改正により公式ルールでは使用ができない施設、器具等があると伺っております。この際、競技施設等の整備が順次必要と考えますが、平井知事の取り組み姿勢を伺います。 次に、スカイマークについて伺います。